月刊国語教育／東京法令

東京法令の「月刊国語教育」が廃刊となるようだ。ぼくにとって唯一、新卒から購読してきた雑誌である。長く購読してきた者の一人として、とても残念に思う。

思えば、ぼくが初めて執筆させていただいた商業誌がこの「月刊国語教育」だった。古典教育に関するたった１頁の原稿だったが、ない知恵をしぼって一生懸命に書いた記憶がある。掲載誌が送られてきたときには、なんとも照れくさい、そして誇らしい気持ちに包まれたものだ。

その後、もう何度書いたか覚えていないほどに原稿を書いたし、ぼくの著書は編集長の青木さんが必ず書評を載せてくれた。いくら感謝しても感謝しきれないくらいにお世話になった雑誌である。

１０年ほど前から教育雑誌が次々に廃刊、休刊に追い込まれている。明治図書の連合雑誌の合併、学事の「月刊HR」と「月刊生徒指導」との合併、そして「授業づくりネットワーク」の季刊化、「教師のチカラ」だけがまずまずの売り上げを誇っているようだが、ぼくも何度か書かせていただいているというのに編集を担当している方々には申し訳ないのだが、そう長続きするようには思えない。いよいよ時代が目に見えて終わろうとしているようだ。

正直にいえば、時代は既に１０年近く前から終わっていた。そのことにだれもが気がついていた。なのになんとか延命策を模索して努力を続けてきた。それも限界になりつつある。そういうことなのだ。

間違いなく、ぼくらが育ってきた環境が終焉を迎えつつある。ぼくらを育ててくれた環境が終焉を迎えつつある。

いずれにせよ、一つの出版モデルが終焉を迎えつつあることは確かである。それをマスの終焉と呼ぶこともできるだろうし、一人の編集者が読者の関心をリサーチして刊行する雑誌モデルの終焉と呼ぶこともできるだろう。数人の編集チームをつくったところで同様。これだけ分離分割した人々の興味関心を把握できるはずもない。要するに世の中を「最大公約数ではかる時代」のマーケティングが終焉を迎えているのである。

おそらくぼくがいま書いている原理・原則をまとめるタイプの提示の仕方も賞味期限はそう長くはないだろう。長くて数年、短ければ１年程度かもしれない。いや、実はもう終わっている可能性さえある。そう考えれば、このタイプの中間まとめはやはり今年こそものにしなければならないということなのだ。

これからどんな時代がやってくるのか少しだけ楽しみでもあり、しかし自分は自分であってどうでもいいことのような気がしているところもあり。とにかく今年は、自分のこの２０年間の仕事に中締めを施す年と決めたのだから、それに全力を注ごうと思う。